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ワーキングホリデーとは
海外で長期滞在して英語を習得しする方法のひとつにワーキングホリデーという制度があります。
ワーキングホリデーとは、その制度をもつ二国間の協定に基づき、青年を対象にワーキングホリデーピザを公布して長期間滞在を許可する制度です。参加者が滞在する国で休暇を楽しみながら文化を理解し、互いの国の関係を深めることを趣旨としています。
英語圏の対象国は、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、イギリス、アイルランド。それ以外の国では、韓国、フランス、ドイツ、デンマークとなっています。
ワーキングホリデービザを取得すると、滞在国で生活してゆくための費用を補うためにアルバイト程度の就労が許可されます。また語学学校にも通えますが、期間や授業時間に制限が設けられています。
正式な留学あるいは労働には、ワーキングホリデービザの対象となりません。なお、ニュージーランド、イギリスでは他のビザに切り替えできないですが、オーストラリアやカナダでは切り替え可能です。
ワーキングホリデーの制度を利用して海外滞在する人の多くは、滞在国で円滑にコミュニケーションがとれるよう、最初の数週間、語学学校に通い、その後アルバイトなどをしながら生活の中で英語を身につけようとする人が多いようです。
ワーキングホリデービザが適用される共通の条件として、日本国籍を有しており、滞在の目的が休暇であることが求められます。その他の条件は国によって異なり、また変更されることもあります。
以下、各国のワーキングホリデービザ取得条件は、2009年6月現在のものです。
オーストラリアのワーキングホリデーの条件
オーストラリアのワーキングホリデーは、ビザ申請時に18〜30歳までで日本国籍をもつ人が対象です。
その他の条件としては、次のようなものがあります。
- 片道の航空券をもっているか、そのための費用、さらには到着後の当座の滞在費をもっていること(原則として5000豪ドル)
- 滞在可能期間は12か月
- 滞在中の就学は4か月まで
- 滞在中の就労は、同じ雇用主の下で6か月まで
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ニュージーランドのワーキングホリデーの条件
ニュージーランドのワーキングホリデーは、18〜30歳までの日本国籍をもつ独身者または子供を同伴しない既婚者が対象です。
その他の条件としては、次のようなものがあります。
- 往復の航空券を持っていること、到着後の当座の滞在費として50万円が必要です(ビザ申請時にの資金証明が求められます)
- ニュージーランド到着時にパスポートの有効期限が3か月以上残っていること
- 滞在許可期間はビザ発行より12か月(ニュージーランド国内の農園でのアルバイトをしたことを証明できる方は3か月の延長が可能)
- 滞在中の就学は1コースで3か月まで
- 滞在中の就労は、同じ雇用主の下で3か月まで
カナダのワーキングホリデー
カナダのワーキングホリデーは、申請書受理時点で18〜30歳までの日本国籍をもつ人が対象です。
その他の条件としては、次のようなものがあります。
- 往復切符をもっているか、購入できる資金をもっていること。さらに当座の滞在費用をもっていること(片道切符で入国する場合は目安として最低50万円をもっていることを証明する必要があります)
- 滞在許可期間は、まず6か月間与えられ、延長したい場合には現地にて申請し、審査に通れば6か月間の延長が認められます
- 滞在中の就学は6か月まで可能
- 滞在中の就労はカナダでの就職が内定していないことが条件で、その他の制限はありません
*ワーキングホリデープログラム参加者全員に、150カナダドルのプログラム参加費が課金されます。
イギリスのワーキングホリデー
イギリスのワーキングホリデー(Youth Mobility Scheme)は、ビザ申請受付日に18〜30歳までで日本国籍をもつ人が対象です。
しかし、2009年度のビザ発給数は定員に達したため、2010年1月1日まで申請できません。
以下の条件は、2009年のものです。
- ビザ申請時の1か月前の時点で1600ポンド以上の預金残高があること
- 扶養する18歳未満の子供がいないこと
- 滞在許可期間は2年間
- 滞在中の就学 不明
- フルタイムの就業が可能。ただし、自営業(例外あり)、プロスポーツ選手、研修医として働くことは除かれます。